■ 沿革

1966年（昭和41年）4月1日 芦屋市に資本金50万円で設立
6月10日 奈良市に奈良支店を開設
1970年（昭和45年）12月3日 神戸市に神戸支店を開設
1971年（昭和46年）・資本金を1000万円に増資
1972年（昭和47年）11月10日 大阪市西区に本店を移転
・神戸・奈良・大阪の３拠点体制を確立
・社員数50人突破
1973年（昭和48年）・青函トンネルプロジェクトに参画
1974年（昭和49年）・資本金2000万円に増資
1975年（昭和50年）・初の海外業務を受注（ナイジェリアでの工事管理＜鉄道基礎＞）
1977年（昭和52年）4月1日 宮崎県延岡市に延岡事務所を開設
・フィリピンでのダム調査に参加
1978年（昭和52年）・資本金を3000万円に増資
1980年（昭和55年）1月26日 大津市に京滋営業所を開設
1981年（昭和56年）5月1日 宮崎市に南九州支店を開設
1982年（昭和57年）11月 1日 東京都に東京事務所を開設
1984年（昭和59年）・反射法地震探査の導入
1986年（昭和61年）・りんくうタウン造成調査を受注
1987年（昭和62年）8月 24日 京都市に京都事務所を開設
・社員数100人を突破
・明石海峡大橋関連業務受注（舞子トンネル水文調査）
1988年（昭和63年）・奈良支店 自社ビル完成
1989年（平成元年）・香川県高松市に四国支店を開設
1991年（平成 3年）6月 29日 新株発行につき資本金を6,750万円に増資
1993年（平成 5年）・屈折法弾性波探査解析にトモグラフィ解析を導入
1994年（平成 6年）6月 27日 滋賀営業所を滋賀支店に昇格
1998年（平成10年）10月 1日 和歌山市に和歌山営業所を開設
11月 9日 ＩＳＯ９００１を全社一括取得
2002年（平成14年）4月 1日 東京事務所を東京支店に昇格
2003年（平成15年）5月 1日 本店を奈良市に異動
大阪市西区に大阪支店を設置
2004年（平成16年）4月 15日 滋賀支店を滋賀営業所に改称
2005年（平成17年）6月 19日 大阪支店を大阪市中央区に移転
2008年（平成20年）9月 10日 京都事務所を京都営業所に改称
9月 10日 福井市に福井営業所を開設
2009年（平成21年）3月 24日 和歌山営業所を有田市に移転
2010年（平成22年）5月 17日 奈良本店を現住所に移転
2011年（平成23年）3月 1日 和歌山営業所を橋本市に移転
3月 14日 東京支店を現住所に移転
2015年（平成27年）8月 3日 南九州支店を現住所に移転
2018年（平成30年）9月 1日 姫路市に姫路営業所を開設
2019年（平成31年）2月 28日 南九州支店を廃止
2021年（令和 3年）6月 16日 福井営業所を廃止
2022年（令和 4年）6月 27日 大阪支店を新住所に移転